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2026/04/23 16:33
【地震回数の総括】
日本中どこでも巨大地震が起こる事実を証明した。現在は南海トラフや首都直下など、国難級の危機が迫る活動期。過去の教訓を未来の生存へ繋げるため、正しく恐れ、備え続けることが不可欠だ。
【都道府県推移 地震回数解説】
1800年 佐渡小木地震
新潟県佐渡で発生。日本海沿岸地域で家屋倒壊など甚大な被害を記録。
1804年 象潟地震
秋田・山形県境で発生。地盤隆起により「東の松島、西の象潟」と呼ばれた景勝地が陸地化。
1808年 秋田・東北地方の地殻変動
大きな被害地震は少ないものの、東北地方日本海側などで地殻活動の変化が観測される。
1812年 文化の東京地殻活動
江戸周辺での有感地震が散発。大きな破壊は免れるも、関東地方の地盤に歪みが蓄積。
1816年 美濃・飛騨の群発地震活動
岐阜県周辺で群発的な地震活動を観測。後の大地震への予兆となる地殻変動が続く。
1820年 奥州・陸奥の地震活動
岩手県周辺で中規模地震が散発。三陸沿岸部では津波への警戒意識が歴史的に醸成される。
1824年 北陸地方の微小活動期
目立った巨大地震は観測されていないが、富山県周辺で小規模な活動が継続。
1828年 越後三条地震
新潟県三条付近で発生。内陸直下型地震として甚大な被害を出し、北陸の活動期に入る。
1832年 庄内・出羽の地殻活動
山形県周辺で地殻変動を観測。日本海東縁変動帯における歪みの蓄積が懸念される時期。
1836年 天保の静穏期
目立った巨大地震は観測されていないが、富山・北陸エリアでエネルギーの蓄積が続く。
1840年 北海道南西沖の地震活動
北海道周辺で活発な活動を観測。後の天保十勝沖地震などに繋がる活動期。
1844年 善光寺地震
長野県直下で発生。山崩れにより犀川がせき止められ、後の決壊で二次災害も発生。
1848年 信濃・中部の余震活動
善光寺地震の影響が残り、長野県周辺で活発な地震活動が継続。復興の中での防災対応。
1852年 小田原地震
神奈川県西部で発生。後の安政江戸地震や安政東海地震への前駆的活動とされる。
1856年 安政江戸・飛越地震
安政の大地震(江戸・東海・南海)に加え、飛越地震が発生し立山連峰が崩壊。
1860年 三陸沿岸の地殻変動
宮城県周辺で中規模の揺れ。明治の巨大津波に向けて、日本海溝沿いの歪みが増大。
1864年 幕末の静穏期
目立った巨大地震は観測されていないが、富山・北陸で小規模活動。社会情勢と共に不安定な時期。
1868年 明治維新期の静穏
目立った巨大地震は観測されていないが、内陸部での微小活動が継続。
1872年 浜田地震
島根県で発生した内陸地震。石見地方に大きな被害をもたらし、山陰地方の活動を象徴。
1876年 明治初期の微小活動
目立った巨大地震は観測されていないが、富山県などで小規模な地震活動が継続。
1880年 横浜地震と地震学会発足
日本最古の近代地震学のきっかけとなった地震。神奈川周辺で活動が見られる。
1884年 中部の静穏期
目立った巨大地震は観測されていないが、濃尾地方に向けてエネルギーが蓄積される。
1888年 磐梯山噴火・地震
福島県磐梯山の水蒸気爆発とそれに伴う地震。山体崩壊による地形変化が発生。
1892年 濃尾地震
岐阜・愛知を襲った内陸最大級の地震。根尾谷断層が出現し、近代耐震工学の原点となる。
1896年 明治三陸地震津波
岩手県沖で発生。揺れは小さいが巨大な津波が三陸沿岸を襲い、壊滅的な被害を記録。
1900年 陸羽地震等の予兆
東北地方内陸部での歪み蓄積が進む。岩手・秋田周辺での活動変化が観測される。
1904年 芸予地震
広島・愛媛県境付近で発生。瀬戸内海を震源とするプレート内地震で広範囲が揺れる。
1908年 滋賀県姉川地震
琵琶湖周辺での地殻変動及び強い地震を観測される。
1912年 桜島地震
鹿児島県で桜島の大正大噴火に先行・連動する形で強い地震活動が発生。
1916年 大町地震
長野県大町市付近で発生。フォッサマグナ沿いの活発な活動を示唆する内陸地震。
1920年 関東大震災
神奈川・東京を壊滅させたM7.9の巨大地震。火災旋風により日本の災害史に残る被害。
1924年 北丹後地震
京都府北部で発生。郷村断層・山田断層が出現。震災復興中の日本に更なる衝撃。
1928年 北伊豆地震
静岡県伊豆半島で発生。丹那トンネル工事現場などで断層のズレが確認される。
1932年 昭和三陸地震津波
岩手県沖で発生。明治三陸の教訓が生かされた部分もあるが、再び大津波が襲来。
1936年 男鹿地震
秋田県男鹿半島沖で発生。日本海東縁変動帯の活動が活発化し始める。
1940年 鳥取地震
鳥取県東部で発生。第二次世界大戦中の発生で情報が限られたが、広範囲で家屋倒壊。
1944年 昭和東南海・南海地震
和歌山・東海沖で発生した南海トラフ巨大地震。戦時中のため被害報道が管制された。
1948年 福井地震
福井平野直下で発生。震度7が設定される契機となった都市直下型地震。
1952年 十勝沖地震
北海道南東沖で発生。津波と強い揺れが道東・東北地方を襲う。
1956年 北海道周辺の余震活動
十勝沖地震の影響が残り、地殻活動の変化が継続して観測される。
1960年 チリ地震津波
遠地津波の脅威。日本の反対側で発生した地震により、三陸沿岸等に大津波が到達。
1964年 新潟地震・松代群発地震
新潟での液状化被害、長野県松代での長期間にわたる群発地震と活動期が続く。
1968年 十勝沖地震
青森県東方沖で発生。1952年とは異なる領域が破壊され、三陸・北海道に被害。
1972年 北海道東方沖地震
北海道東部で発生。色丹島沖などを震源とし、根室半島周辺の地殻変動が続く。
1976年 宮城県沖地震
宮城県沖で発生。都市型震災の課題が浮き彫りになり、新耐震基準導入の契機へ。
1980年 日本海中部地震
秋田県沖で発生。日本海側で発生した津波による被害が甚大で、遠足中の児童らが犠牲に。
1984年 長野県西部地震
長野県王滝村で発生。御嶽山の山体崩壊(御嶽崩れ)による土石流災害が発生。
1988年 福島周辺の群発活動
福島県沖や内陸での散発的な活動。後の東北地方太平洋沖地震への静かな準備期。
1992年 北海道南西沖地震
奥尻島を襲った地震と津波。迅速な避難の重要性が再認識される悲劇的な災害。
1996年 阪神・淡路大震災
兵庫県神戸市などを襲った直下型地震。戦後初の大都市直下地震で震度7を記録。
2000年 鳥取県西部地震・三宅島
鳥取県での直下型地震や、伊豆諸島三宅島での全島避難を伴う群発地震が発生。
2004年 新潟県中越地震
新潟県山間部を襲った直下型地震。新幹線の脱線や山古志村の孤立などが発生。
2008年 岩手・宮城内陸地震
岩手・宮城の県境で発生。「山が動いた」と言われるほどの大規模な地滑りが発生。
2012年 東日本大震災
国内観測史上最大のM9.0。巨大津波と原発事故をもたらした未曾有の複合災害。
2016年 熊本地震
熊本県で震度7が2回発生(前震・本震)。活断層型地震の連鎖という新たな課題。
2020年 東北沖の余震活動
東日本大震災から10年近く経過してもなお、福島県沖などでM7クラスの強い余震が続く。
2024年 能登半島地震
石川県能登地方でM7.6。半島特有の孤立化問題や、海岸線の隆起現象が発生。
2028年 東北・北陸の地殻歪み
能登半島地震や東北沖の影響を受け、日本海側・太平洋側双方で歪みの再配分が進む。
2032年 南海トラフ巨大地震
和歌山・高知・東海沖でM9クラス発生想定。広域津波と長周期地震動への最大警戒。
2036年 南海トラフ後発地震
巨大地震の連動、あるいは「半割れ」ケースによる後発地震への厳重警戒が続く。
2040年 首都直下地震
東京都心南部直下でのM7クラス発生想定。都市機能麻痺や帰宅困難者問題が顕在化。
2044年 相模トラフ巨大地震
関東大震災(1923)の再来型。首都圏広域での揺れと沿岸部の津波に警戒。
2048年 千島海溝巨大地震
北海道東部沖でM9クラス発生想定。東日本大震災級の津波が道東沿岸を襲う。
2052年 北海道・三陸の余震活動
千島海溝沿いの巨大地震後の活発な余震活動。長期的な避難生活と復興の時期。
2056年 茨城県沖地震
茨城県沖・房総沖の空白域での地震活動。首都圏東部への強い揺れに警戒。
2060年 日本海東縁ひずみ集中帯
秋田・山形沖などで地殻活動が活発化。日本海側特有の早い津波到達への警戒。
2064年 東北日本海側の活動期
秋田県周辺での内陸・沖合の連動的な活動。過去の地震活動周期との類似性。
2068年 北海道内陸部の活動
沿岸部の巨大地震の影響を受け、北海道内陸断層帯での誘発地震リスクが高まる。
2072年 オホーツク海深発地震
北海道周辺の深い場所での地震活動。広範囲で異常震域による揺れを観測。
2076年 根室・色丹沖連動地震
北海道東部で活動間隔が満ち、再度のプレート境界型地震が発生するリスク。
2080年 千島海溝・日本海溝連動
北海道から岩手にかけての超広域連動地震の可能性。最大級の津波警戒。
2084年 北方領土周辺の活動
国境付近での地震活動活発化。防災活動とともに地政学的な対応も迫られる。
2088年 十勝・釧路の地殻変動
大きな被害地震は少ないものの、次の周期に向けた地殻変動が観測され続ける。
2092年 次期南海トラフの予兆
2030年代の発生から60年が経過し、再びフィリピン海プレートの歪みが蓄積し始める。
2096年 西日本内陸活動期
南海トラフのサイクルに伴い、広島・兵庫など西日本内陸での活動が活発化。
【出典】
気象庁「震度データベース」、理科年表、
地震調査研究推進本部資料を基に推計・シミュレーション。
※実数値のない年度は、歴史記録と発生確率に基づく想定値です。
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